新卒採用 FAQキヤノンマーケティングジャパン株式会社

採用関連情報は、新卒採用マイページにて更新されます。ご興味をもってくださった方は、まずはこちらから新規登録（プレエントリー）をお願いします。

昨年に関しては以下を実施いたしました。なお、本年度に関しては変更の可能性がございます。選考ステップ等詳細については、新卒採用マイページにてエントリーしてくださった方にご案内します。

特に問題ありません。採用選考上も併願していることによる有利・不利は一切ありませんのでご安心ください。

可能です。応募時に第二希望までお聞きいたします。

当社は新卒採用において、その方の「実力」「人柄」を重視して選考をしております。当社の求める人物像や望ましいスキルについてはこちらに記載しておりますので、ご確認ください。

院修了・学部卒等の学歴が選考において有利・不利になることはありません。
当社では学歴ではなく、その方の「実力」「人柄」を重視して選考を行っております。

電気工学科や機械工学科・通信工学科などが多いです。なお、その他の理系学部出身者も数多く在籍しています。また、当社では営業職・エンジニア職問わず、理系学部出身者が活躍しております。

当社は総合職・一般職（事務職）といった区別をしておりません。社員一人ひとりが当社で働く中で自身の人生（キャリア・生活・働きがい等）を真剣に考え、自らの不断の努力と実績によって新しいキャリアにチャレンジすることができます。

文理比は文系約65％：理系約35％です。こちらにも掲載しておりますので、ご確認ください。

当社の新入社員の男女比は男性約65％：女性約35％です。こちらにも掲載しておりますので、ご確認ください。

キヤノングループは、グローバル企業として世界中で幅広い事業を展開しています。その一員として、日本国内を中心にマーケティング活動やソリューション提案を担っているのが、キヤノンマーケティングジャパングループです。キヤノングループでは、「製販分離」という「製造」と「販売」を分ける体制をとっており、この中で製造・研究・開発の役割を担っているのがキヤノン株式会社、販売・宣伝・マーケティングの役割を担っているのが当社となります。

キヤノンマーケティングジャパングループは、当社と15社の連結子会社（2021年9月現在）から成るグループです。その中で当社は、社会・お客さまの課題をICTと人の力で解決するプロフェッショナルな企業グループを目指し、キヤノン製品事業とITソリューション事業を組み合わせることで「事業を通じた社会課題解決」に取り組んでいます。グループ会社の各々の役割についてはこちらをご確認ください。

私たちの企業理念は「共生」です。共生は文化、習慣、言語、民族などの違いを問わずに、すべての人類が末永く共に生き、共に働いて、幸せに暮らしていける社会をめざします。
現在、地球上には共生を阻むさまざまなインバランスが存在しています。なかでも、貿易インバランス、所得インバランス、そして地球環境のインバランスは、解決していかなければならない重要な課題です。キヤノンは共生の実践により、これらのインバランス解消に積極的に取り組んでいきます。真のグローバル企業は、顧客、地域社会に対してはもちろん、国や地域、地球や自然に対してもよい関係をつくり、社会的な責任を全うすることが求められます。キヤノンは、「世界の繁栄と人類の幸福のために貢献していくこと」をめざし、共生の実現に向けて努力をつづけます。

キヤノンマーケティングジャパンの未来を創造するのは、新しい境地を自らの手で切り開いていくという「変革の精神」です。
キヤノンマーケティングジャパンでは、その精神すべてを包括する行動指針として「三自の精神」を掲げています。これは、何事にも自ら進んで積極的に行い（自発）、自分自身を管理し（自治）、自分の置かれている立場・役割・状況をよく認識する（自覚）姿勢を指します。日本の企業として戦後いち早く海外に進出し、事業の多角化を推し進めてきたキヤノンにとって、「三自の精神」は企業活動の根底にあるものです。
キヤノンマーケティングジャパンの社員に求められるのは、自由闊達さと「進取の気性（過去の前例にとらわれず、新しい価値を求めていくこと）」という風土から生まれる一人ひとりの創造性や向上心を大切にしながら、仕事に対する当事者意識を忘れないこと。そして、常に変革の精神を持ち続ける姿勢です。自ら手を挙げる者にはチャンスが与えられる。そうした環境のなかで自分の向上心を羽ばたかせたいという人材とともに、私たちはキヤノンの未来を拓いていきたいと考えています。

よい仕事をするためには、健康な身体と健全な精神が大切であるとするキヤノンの「健康第一主義」は、健康は何よりの財産であり、仕事以外の時間も大切であるという人間尊重主義に基づいています。
長い人生において、働く時間がすべてではありません。家族や気の合う友人と過ごす時間は何者にも代えがたい大切なものなのです。医師であった初代社長、御手洗毅は「我々が努力していく上に一番大事なのは健康である」と社員に説いています。自分自身の身体と心の健康に留意する。当たり前のことですが、これもまたキヤノンマーケティングジャパンの社員に求められていることなのです。

社員はキヤノンというコミュニティの一員であり、キヤノンの繁栄は社員と社員の家族の繁栄につながるという考えです。
こうした「新家族主義」の根底にあるものは、個人の発展と会社の発展を重ねていける企業をめざすというキヤノンの姿勢です。グループ社員が共に運命共同体としての意識を共有し、互い相手の立場を尊重し合いながら自らを高めていく環境を大切にする。和の精神を尊ぶキヤノンならではの行動指針といえます。

キヤノンマーケティングジャパンでは、結果平等ではなくフェアに評価され、それに応じて公正公平に処遇されることが、働く人の向上心にこたえ、人を大切にすることにつながると考えます。
この実力主義の考え方は設立以来一貫したものですが、私たちにはさらに「役割」と「成果」が賃金や処遇に反映する制度『役割等級制度』を導入し、さらなる実力主義への深化をはかっています。
これは結果だけではなく、仕事のプロセスも評価される制度です。さらには、仕事をする上での価値観や行動についても重視しており、真に実力がある社員、常に自己を高めていこうとする社員の期待にこたえる制度となっています。
また社員に対しては、与えられるキャリア（役割・仕事）を待つのではなく、自らの不断の努力と実績により、新しいキャリアに挑戦し掴み取っていくことが期待されます。
キヤノンマーケティングジャパンでは、強く「自律した個人」が「強い組織」をつくり、将来の繁栄につなげていくことを目指しています。

「ヤ」の字が大きく表記された「キヤノン」が生まれたのは、1947年に、社名を「精機光学工業株式会社」から「キヤノンカメラ株式会社」と変更したときでした。当時の登記簿や株主総会後に発表される営業報告書、朝日新聞に掲載した広告など、すべて「ヤ」が大きくなっています。では、なぜ「キャノン」ではなく「キヤノン」にしたかというと、全体の見た目の文字のバランスを考え、きれいに見えるようにしたからなのです。「キャノン」では、「ャ」の上に空白が出来てしまい、穴が空いたように感じてしまうので、それを避けたためです。

会社案内などの資料は“CANON MJ TODAY”（2023／2024年版）よりダウンロードすることができます。会社案内の他にもさまざまな資料をダウンロードすることができますのでご活用ください。
またこちらの動画では、私たちの役割についてわかりやすくお伝えしておりますので是非ご覧ください。

キヤノンマーケティングジャパンはキヤノンブランド全商品の国内マーケティング活動に責任を負っています。販売・サービス・宣伝活動などによって直接市場と接点を持ち、時代の変化にともなったお客さまの多彩なニーズを次の商品開発に反映させる役割を担っています。また一方で、「Beyond CANON , Beyond JAPAN」というメッセージを掲げ、新たなマーケティング領域を開拓するためにさまざまなアライアンスパートナーと提携し、キヤノン製品以外のラインアップを拡充させ、キヤノン製品と組み合せることでお客さまにより価値の高いソリューションを提供しており、これは当社の強みのひとつだと考えています。また、産業機器領域においては、日本にはない世界の最先端技術を日本のマーケットに提供する役割を強化しています。

キヤノングループの国内でのコミュニケーション活動は、ほとんどキヤノンマーケティングジャパンが担当しています。TVコマーシャルや、新聞、雑誌など各種メディアを通じての宣伝・イベント活動により、企業情報や商品情報をお伝えしています。その他、各種イベントを主催したり、スポーツイベントへの協賛なども行っています。

お客さまとの接点に立つ私たちにとって、CSR（企業の社会的責任）活動はマーケティングそのものと考えています。今後、ますます重要性を増す企業の社会的責任の追求において、私たちは全グループ企業・全社員が地球環境、そして社会全体に深く関わって存在している一員として、自覚と責任を持って企業活動を行っています。具体的な取組みは、CSR活動ページをご確認ください。

キヤノンマーケティングジャパンはキヤノングループの企業理念の一つである「共生」の理念に基づいて、地球レベルの環境保証に積極的に取組んでいきます。キヤノンマーケティングジャパングループではお客さまに身近な販売会社という立場から環境マネジメントシステムを構築し、「ISO14001」の認証取得を積極的に推進し、環境経営の基盤を強化し、自社の事業活動やお客さま・社会の環境負荷低減に取り組んでいます。具体的な環境への取り組みとしては、環境方針に基づいて、環境に配慮した製品の拡大や、環境に配慮した物流推進、グリーン調達の推進に重点を置き、環境改善活動を推進しています。

個別の問い合わせによる会社からのOB・OGのご紹介はしておりません。OBやOGのいない大学の在学生の方々に、ご紹介の機会が持てないためです。なお、会社説明会や大学などでセミナーを数多く実施しており、セミナー内で社員とお話頂く機会がございます。ご活用ください。

働きやすいオフィス環境が整備されています。例えば、社員の席は、フリーアドレスにすることで、社有携帯（スマートフォン）とPCを持ち運べば、どこでも、好きな場所で仕事ができるようになっています。

当社社員はその日の業務内容によって「出社」、「リモートワーク」、「サテライトオフィス」を使い分けて勤務しています。2023年6月現在、出社率は4割～5割程度となります。リモートワークは新型コロナウイルス感染症収束後も継続して利用することができます。
また、自宅に限らずサテライトオフィスを設置している地域もございますので、ご活用頂くことが可能です。

現在キヤノンマーケティングジャパン専用のサテライトオフィスが首都圏近郊に3拠点あります。（2023年12月時点）

平均残業時間は6.0時間／月（2022年実績）です。医師であった初代社長、御手洗毅の「我々が努力していく上に一番大事なのは健康である」という言葉を受け継ぎ、当社は健康経営に非常に力を入れています。時間外労働に頼らず、所定時間内で計画的・効率的に成果を出すことも健康経営の取り組みのひとつとして重点的に取り組んでいます。

転勤は部署や個人によって異なります。弊社は全国に拠点があり、人材育成や業務経験の一環として転居を伴う転勤がございます。

当社は日本国内のマーケティングを中心としておりますが、部門・業務内容によっては世界中に拠点を持つキヤノングローバルグループ企業と連携することもあります。また、将来の当社事業を担うグローバルに活躍できる人材の育成を図るために、若手を中心にキヤノングループの海外現地法人拠点に派遣し、現地で語学研修や実務研修を行う海外（アジア）トレーニー制度を実施しています。

配属部門・職種の決定にあたり、性別による制限はございません。
当社は性別に関係なく公平・公正な評価・登用が実現されるための人事制度もしっかりと運用されています。

当社では、「目標管理・人事評価制度」に基づいて年2回ご自身のキャリアプラン（仕事内容・勤務地を含む）について希望を申告する機会があります。当社では10年、20年先の将来も会社が成長・発展を遂げるために、事業を牽引できる人材の輩出をすることを目的に、社員が自らのキャリア形成を積極的に考え、新しいポジションに果敢にチャレンジすることを推進しております。部門・法人を跨いだ異動・新しいポジションに立候補することのできる「JOBS（Job Opening Bulletin System）」（国内・海外）という社内公募制度がございます。また、キャリアデザイン支援室という社員のキャリアチャレンジをサポートする組織があり、専門の社員からのコンサルティングを受けることが可能です。

キヤノンマーケティングジャパンには、入社から退職後に到るまでライフステージ毎に社員が安心して生活を営めるよう各種の福利厚生制度があります。
ライフステージに関わる制度については国の社会保険制度がありますが、キヤノンではそれに加えて社員全員が対象となる健康保険・企業年金・共済会などの各種制度と個人の意思で加入する社員持株会・財形貯蓄・グループ生命保険などを用意しています。こうした制度を通して公的保障・企業福祉・自助努力のバランスをとり、社員の自立・自己実現をサポートしています。

法定の健康診断はもちろん、早期発見が重要と言われる「がん」検診、脳心臓検診、乳がん・子宮がん健診など幅広い健診に対して、費用補助を行っております。社員本人だけでなく、配偶者が受診する健康診断も対象となります。

寮・社宅の提供はありませんが、入社より配属までの研修期間中、自宅から通勤が困難な場合、マンスリーマンション等の居住施設を会社で用意いたします。配属先・勤務地決定後に、住宅補助として「入社時支度金 50万円、赴任手当5万円、引越費用（実費）」を支給します。また、初期配属以降の転勤時には「赴任手当（25万円）＋転勤時支度金（単身90万円、家族帯同180万円）or単身赴任手当（住宅補助／毎月）＋引越費用（実費）」が支給されます。

キヤノンマーケティングジャパンは、社員のリフレッシュ、職場コミュニケーション、家族コミュニケーションの場として、下記の施設を用意しています。

財形貯蓄制度として3種類あり、目的に合わせて選ぶことができます。

年間休日数は125日です。（2022年度）
この中には、土日・祝日・年末年始 ほか サマーバカンスを含みます。その他に休暇として、フリーバカンス制度（土日含めて9日間の連休）などがあります。

具体的に、「フリーバカンス制度」「サマーバカンス制度」「リフレッシュ休暇制度」がございます。
「フリーバカンス制度」とは、全社員が1年に1回、年初に職場内で計画を立てて取得できる休暇です。前後の土日を含めると9連休となります。また、「サマーバカンス制度」として、5日間の連休があります。前後の土日を含めると9連休となります。「リフレッシュ休暇制度」は、勤続5年ごとに表彰が行われ、表彰者には勤続年数に応じて連続した5～16日間の休暇（土日含む）と、5万～30万円の金一封が支給される制度です。家族はもちろん部門を越えた友人と休暇を過ごしたり、学生時代の友人と休暇を満喫したりする社員が数多くいます。

例えば4月入社の場合、初年度は入社の翌月（5月）に12月までの分として13日付与します。翌年からは毎年1月に20日の有給休暇を付与します。なお、年次慰労休暇は2年間有効ですが、付与された休暇が2年後も残っている場合は、傷病積立休暇として積み立てます。

就業意欲のある女性の方に積極的に活躍していただける場を提供するために、産前・産後休暇（産前は出産日前の6週間、産後については8週間）はもちろん、妊娠判明期から産前休暇の前日まで休業や短時間勤務ができる「マタニティー休業制度・短時間勤務制度」があります。
また、女性のみならず男性も取得ができる「育児休業制度」や「育児短時間勤務制度」も充実しています。「育児休業制度」は、対象となる子供が満3歳になる前日まで取得可能です。一方「育児短時間勤務制度」は、対象となる子供が小学3年生修了時まで2時間まで勤務時間を短縮できることができる制度です。
育児休業期間中は、育児休業者専用のホームページを通じて、会社と育児制度にまつわるさまざまな情報を提供するとともに、e-Learningなど、仕事へのスムーズな復帰をサポートしています。このような取組みが評価され、2008年には認定事業主として「くるみん」マーク、2021年にはさらに優れた企業に授与される「プラチナくるみん」マークを取得しました。
こちらのページも合わせてご確認ください。

本社・支店・営業所など、全国にある拠点のすべてが勤務地の候補となります。入社後、研修期間中に配属面接を行い、大学時代の専攻やご本人の配属希望をお聞きします。その後、客観的な適性・能力を考慮し、会社が配属を決定します。そのため、必ずしも希望通りになるとは限りません。しかし、年に2回行う上司との面接でも希望を出すことができます。また、社内公募制度がありますので、勤務地のみならずやってみたい仕事に挑戦できるチャンスがあります。なお、2021年定期入社者の配属勤務地は8割以上が首都圏（東京・横浜・千葉・埼玉）です。

キヤノンマーケティングジャパンでは、社員のスキル向上を目的にさまざまな社員教育を行っています。
具体的には、ステージアップした社員のトランジション（移行）を後押しする各種階層別研修や全社員を対象としたITリテラシー向上等のオンライン教育の実施、社員が自身で選択して受講できる通信教育等を設けております。
キヤノンMJでは、三自の精神に基づき、自発的な学びを尊重しながら、必要な支援を行うことで、ひとりひとりが学び、成長を描ける人材育成を目指しています。

入社後の新人研修期間中に配属面接をおこないます。大学時代の専攻や本人の希望などを丁寧にヒアリングします。その後、客観的な適性・能力を考慮し、会社が配属を決定します。

新人研修ではビジネスマナーやビジネススキルなどの社会人としての基礎研修から、社内制度や商品知識などに関する研修を幅広く実施します。配属後は配属部門にてさらに実務に近い研修を受けていただき、OJT形式でスキルを習得いただきます。また、HR Adviser制度という制度を運用しています。これは少人数グループの新入社員に対し人事部門の先輩社員1名がアドバイザーとして付き、定期的に悩みの共有と相談の場を設けるものです。このように新入社員が社会人生活に馴染めるようなサポートも行っています。

初任給は、修士了は26万500円、学部卒は23万7,000円、高専卒は21万500円（ともに基本給。2023年4月実績）
結果平等となるような賃金制度ではなく、「仕事基準」である役割給制度を採っています。役割給制度とは、担当する仕事（役割）の価値によって等級・賃金が決定される仕組みです。分かり易く表現すると先輩と同じ仕事内容であれば、その先輩と同じ等級となります。また、仕事の性格（仕事の成果が数値化しやすいかなど）によって、賃金への成果の反映の割合を変化させています。また、賞与についてですが、役割の等級で決定される賞与の基本部分に加え、個人の業績と会社の業績を加算して決定します。従って、賞与には個人の成果と会社の業績も加味（上乗せ）される制度になっています。

社員の最終的な評価は業績だけで決定する制度ではありません。
業績も評価のファクターではありますが、「仕事に対する価値観・行動基準」をもうひとつの軸とし、「成果・業績」の軸との2軸で評価を行います。また評価結果を1人の上司だけで決定してしまうのではなく、部門内で議論を行った上で評価を決定します。また、1年間の目標は年初に上司と面接をして決定します。そして、中間期にはその目標に対しての進捗具合の確認や掲げた目標や計画は変更する必要性がないのかなどを話し合う中間面接を行います。上司から一方的に押し付けられるような制度ではなく、上司と部下とがしっかりと話し合うことを基本とした制度となっています。