スポーツ庁「スポーツ×テクノロジー活用推進事業」への参画でスポーツ産業のDX推進を支援 ボリュメトリックビデオ技術により柔道の新たな楽しみ方や視聴体験を提供

キヤノンマーケティングジャパン株式会社（代表取締役社長：足立正親、以下キヤノンMJ）は、スポーツ庁が推進する「スポーツ×テクノロジー活用推進事業」に参画し、スポーツの場におけるDX推進などを支援します。公益財団法人全日本柔道連盟（会長：山下泰裕）とともに、柔道の魅力をより多くの人に伝えることを目的に、キヤノン株式会社（代表取締役会長兼社長 CEO：御手洗冨士夫、以下キヤノン）が開発するボリュメトリックビデオ技術を活用した新しい楽しみ方や視聴体験を通し、テクノロジーの力でスポーツ産業の成長促進に貢献していきます。

新型コロナウイルス感染拡大の影響により、スポーツ業界では多くの競技において、大会の中止・延期、競技人口の減少、テレビ放映の減少など、さまざまな問題が顕在化しています。このような状況に対し、スポーツ庁において、令和4年度スポーツ産業の成長促進事業「スポーツ×テクノロジー活用推進事業」が公募され、キヤノンMJは本事業に参画します。

キヤノンMJは本事業において、「スポーツの場におけるDX推進等支援事業」について提案を行い、「1.試合や大会等の場面での新しい観戦体験の楽しみ方を提供する取り組み」「2.NFT^※などによるファンエンゲージメントを高める取り組み」「3.DXを取り入れた団体などの収益構造改革に資する取り組み」の3点が採択されました。本事業に向けた施策を全日本柔道連盟とともに2023年3月末まで取り組みます。

具体的には、キヤノンのボリュメトリックビデオ技術をはじめとする先進のテクノロジーを活用し、柔道の新たな楽しみ方を提供します。柔道は日本を代表する競技の一つとして高い人気を誇りながらも、競技人口の減少やテレビ放映の減少といった課題に直面しています。改めて魅力をより多くの人に発信するため、グランドスラム東京2022大会（2022年12月3日（土）・4日（日）開催）に向けたプロモーション映像の制作やNFTデジタルトレーディングカードの配布、360度あらゆる視点で視聴可能な自由視点コンテンツの体験ブースを実施します。

キヤノンMJは、本実証事業から得られたノウハウ・結果をもとに、スポーツ庁に対し柔道競技以外への展開も見据えた提案を行います。スポーツ界に再び活気を取り戻し、テクノロジーの力でスポーツ産業の成長促進に貢献することをゴールに見据えています。

近年、DXの導入や最新のテクノロジーを活用した動画配信、遠隔地観戦などの取り組みが拡大するとともに、ブロックチェーン技術を活用したNFTやクラブトークンなどの新しいサービスが創出されています。テクノロジーの活用は、スポーツをより身近に感じることができる機会を提供したり、スポーツの付加価値を高めたりするだけでなく、新たな収益源となるものです。コロナ禍においては、このような動きは急速に拡大してきており、早急な対応が必要となっています。

本事業では、このような状況を踏まえ、スポーツの場におけるDXやテクノロジーの活用について、国内外における現状や優れた取り組みなどを広く調査するとともに、活用事例創出のための実証事業、デジタル技術の活用により高価値化しているスポーツデータの取り扱いの整理などを行います。このような取り組みを通じ、スポーツ界に再び活気を取り戻し、テクノロジーの力でスポーツ産業を成長促進していくことを目的に事業を行っています。

ボリュメトリックビデオは、時間と空間を丸ごとキャプチャする技術です。現実世界の被写体をデータとして取り込み、3Dモデル化することで、空間内の自由な位置や角度からの映像生成が可能になります。
キヤノンの「ボリュメトリックビデオスタジオ-川崎」は、被写体を囲むように設置した100台超のキヤノン製4K・60fpsのカメラを使用しています。キャプチャ範囲が広く、柔道のダイナミックな投げ技も撮影可能です。3Dモデルとしてデータが蓄積されているため、制作者は空間内を思いのままに操作し、実在のカメラでは表現できない2Dのボリュメトリック映像のほか、AR／VRをはじめとする3Dコンテンツなど、用途に応じた多彩な形式でのサービス提供が可能です。

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