社会とお客さまへの課題解決力を高めるためDX教育を強化
グループ社員1万4,000名がDX検定・DXビジネス検定を受検
~人的資本の価値最大化に向けてデジタル人材育成を加速~
2023年2月17日
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:足立正親、以下キヤノンMJ)は、2025年ビジョンとして掲げる「社会・お客さまの課題をICTと人の力で解決するプロフェッショナルな企業グループ」実現に向け、人的資本の価値最大化を図っています。その一環としてデジタル人材育成に注力しており、この度、DXによるお客さまとの共創と自社の変革を加速させるため、グループ1万4,000人を対象に一般社団法人日本イノベーション融合学会「DX検定™」および「DXビジネス検定™」の受検を開始しました。
キヤノンMJグループは、人材を人的資本と捉え、積極的な投資を実施しています。2025年ビジョンとして掲げる「社会・お客さまの課題をICTと人の力で解決するプロフェッショナルな企業グループ」実現に向け、社会やお客さまの抱えるさまざまな課題を解決する存在として提供価値を高めるために、人材の高度化、特にデジタル人材育成に注力しています。
2023年2月13日より、デジタル人材育成の一環としてグループ約1万4,000人を対象に日本イノベーション融合学会「DX検定™」および「DXビジネス検定™」の受検を開始しました。あわせて、学習ツールとしてeラーニング教材を提供し、DXの事例やビジネスモデル、先端IT技術を学ぶ機会としています。グループ社員のDXへの知見を高めることで、事業部門ではお客さまのDX推進を支援する提案力の一層の強化を、本社・企画部門では経営スピード向上や新たなビジネスモデルの構想力強化、生産性の向上を図ります。全グループを挙げて社会とお客さまへの提供価値を高めていくことを目的としています。
キヤノンMJグループは今後も人的資本の価値最大化に向け、人材育成や社員のエンゲージメント向上に注力し、社会とお客さまの課題を解決する存在として成長し続けます。
キヤノンMJグループの人的投資について
キヤノンMJグループは、人材の高度化に向けリーダーの育成強化、社員のスキル向上、外部人材の積極登用を行っています。特に社員のスキル向上については、これまでもITパスポートの一斉受験、データリテラシーe-ラーニング教育、IT基礎資格取得支援など全社的なIT分野の基礎教育を実施してきました。こうした全社横断基礎教育とともに、部門別専門教育、職種別選抜研修を行い、プロフェッショナルな企業グループへの変革を進めています。2022年の当グループにおける総研修時間は年間約60万時間、社員一人当たり年間約37時間となっており、今後も教育体制を拡充していきます。
また、人的投資の一環として2023年4月には特別昇給を実施します。これは昨今の急激な物価高への対応として社員が安心して生活を続けられる基盤を整備するためのものであり、あわせて社会的な人材不足の中で優秀な人材の獲得・定着につなげるための施策です。
社員のスキル向上
1.全社横断基礎教育
2020年よりITスキル向上に向けて全社的な教育に注力しています。ITリテラシー向上研修、ITパスポート資格取得促進、IT基礎資格取得支援、データリテラシー講座の実施などに取り組み基礎力向上を図ってきました。現在、さらなるスキル向上に向け、グループを挙げてDX検定・DXビジネス検定を受検しています。
2.部門別専門教育
キヤノンMJグループは市場やお客さまに基づく事業体制をとっています。各事業のお客さまの業種・業態に応じて必要なスキルの向上施策を実施し人材を育成しています。
3.職種別選抜研修
事業構想やデータサイエンス、デジタルマーケティングといった、どの事業にも共通して必要とされる高度なスキルの向上施策を、特定の社員に対し実施しています。
お問い合わせ
このニュースリリースの内容に関して、以下の窓口にて、お問い合わせを承ります。
- キヤノンマーケティングジャパン株式会社 人材開発センター 人材育成課
-
電話番号:03-6719-9063
-
※
受付時間:平日 9時00分~17時00分(土日祝休日と年末年始弊社休業日は休ませていただきます。)
-
※
おかけ間違いが大変多くなっております。番号を今一度ご確認の上おかけください。
-
※
- キヤノンマーケティングジャパン株式会社 広報部
- 報道関係者の方からのお問い合わせは、下記リンク先よりお問い合わせください。
お客さまからのお問い合わせ先
報道関係者の方からのお問い合わせ先
画像ダウンロード
本ページに掲載されている画像、文書、その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。
また、報道用途以外の商用利用(宣伝、マーケティング、商品化を含む)において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。