世界初望遠端800mmの超望遠ズームレンズ“RF200-800mm F6.3-9 IS USM”を発売手持ち撮影が可能な小型・軽量設計とズーム全域での高画質を両立
2023年11月2日
キヤノン株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
キヤノンは、「EOS Rシステム」の交換レンズ「RFレンズ」の新製品において、ミラーレスカメラ用オートフォーカス(AF)対応ズームレンズとして世界初※1の焦点距離800mmを含む超望遠ズームレンズ“RF200-800mm F6.3-9 IS USM”を2023年12月上旬に発売します。
“RF200-800mm F6.3-9 IS USM”は、望遠端800mmを実現したハイアマチュアユーザー向けの超望遠ズームレンズです。快適な手持ち撮影を実現する小型・軽量設計とズーム全域での高画質を両立しました。野鳥・野生動物や飛行機、モータースポーツなどの超望遠撮影において、より被写体に迫り細部までを鮮明に描きたいユーザーや、撮影の機動力を高めたいユーザーのニーズに応えます。
おもな特長
焦点距離200mmから800mmをカバーする超望遠ズームレンズ
望遠端800mmの焦点距離により、遠距離にある被写体を画面いっぱいに引き寄せ、迫力のある超望遠撮影をすることができます。また、広角端200mmから望遠端800mmの幅広い焦点距離を1本でカバーするため、野鳥のような近づいたり離れたりといった動きの予測が難しい被写体の撮影において、レンズ交換をせずに被写体を追い続けながらシャッターチャンスを狙うことが可能です。さらに、別売りのエクステンダーをズーム全域で使用でき、焦点距離1600mm※2まで望遠域を拡大することができます。
小型・軽量設計とズーム全域での高画質を両立
焦点距離200mmから800mmの超望遠ズームレンズながらも全長約314.1mm、質量約2,050gの小型・軽量設計を実現し、快適な手持ち撮影が可能な優れた機動性と携帯性を備えています。また、「UDレンズ※3」3枚を効果的に配置した11群17枚の新規光学設計により、ズーム全域で色収差を補正し、色にじみの少ない鮮明な描写を実現しています。
強力な手ブレ補正と高速かつ滑らかなAFで幅広いシーンに対応
レンズ内光学式手ブレ補正機構により、5.5段※4の手ブレ補正効果を実現しています。さらに、ボディー内手ブレ補正機構を搭載しているEOS Rシリーズ※5のカメラとの組み合わせでは、協調制御に対応しています※6。また、キヤノン独自開発の超音波モーター「ナノUSM」により、静止画撮影における高速・高精度なAFと動画撮影における滑らかなAFを実現しています。
-
※1
2023年11月1日現在発売済のフルサイズセンサー対応のミラーレスカメラ用オートフォーカス対応の交換レンズとして。(キヤノン調べ)
-
※2
「エクステンダー RF2x」(2020年7月発売)装着時。「エクステンダー RF1.4x」(2020年7月発売)装着時は焦点距離1120mmまで拡張。
-
※3
UD(Ultra Low Dispersion=特殊低分散)ガラスを用いたレンズ。
-
※4
CIPA規格、焦点距離800mm、「EOS R」(2018年10月発売)使用時、Yaw/Pitch方向。
-
※5
協調制御対応カメラはこちらをご確認ください。
-
※6
焦点距離800mm時、5.5段の手ブレ補正効果。CIPA規格、「EOS R3」(2021年11月発売)使用時、Yaw/Pitch方向。焦点距離が長くなるにつれ協調制御の効果は低減しますが、広角側ではその効果を得られます。
提供価格・発売予定日
- 製品名
- RF200-800mm F6.3-9 IS USM
- 希望小売価格
- オープン価格
- 発売日
- 2023年12月上旬
関連情報
製品紹介ページ
製品の詳しい情報、仕様については、下記からご確認ください。
お問い合わせ
このニュースリリースの内容に関して、以下の窓口にて、お問い合わせを承ります。
- キヤノンお客様センター
-
電話番号:0570-08-0002
-
※
受付時間:平日・土 9時00分~17時00分(日祝休日と年末年始弊社休業日は休ませていただきます。)
-
※
おかけ間違いが大変多くなっております。番号を今一度ご確認の上おかけください。
-
※
- キヤノンマーケティングジャパン株式会社 広報部
- 報道関係者の方からのお問い合わせは、下記リンク先よりお問い合わせください。
お客さまからのお問い合わせ先
報道関係者の方からのお問い合わせ先
画像ダウンロード
本ページに掲載されている画像、文書、その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。
また、報道用途以外の商用利用(宣伝、マーケティング、商品化を含む)において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。