標的型攻撃へのセキュリティ対策

多様化するサイバー攻撃が続く昨今、企業においてもその対策が喫緊の課題となっています。今、私たちがサイバー攻撃に立ち向かうためには、どのような手段があるのでしょうか。

サイバー犯罪の進化はとどまるところを知らず、サイバー攻撃は近年、ますます巧妙化・凶悪化しています。組織や個人を狙う犯罪者も多く、今後もさらに攻撃が激化していくことも予想されています。
こうした中、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は2017年に発生した情報セキュリティにおける事案から「情報セキュリティ10大脅威 2018」を2018年3月に公表しました。組織におけるセキュリティリスクの1位は、特定の組織や個人を狙って行われる「標的型攻撃」による情報流出、2位は、コンピューターウイルス、3位は、ビジネスメール詐欺でした。
キヤノンMJグループでは、こうした脅威への対策を行うとともに、システム管理者が運営しやすいセキュリティソフトの提供を展開しています。既存のライセンスを有効活用しながら専門的かつ軽快な動作でのアプローチを可能にし、より広範囲のサイバー攻撃に対応できるよう日々進化を続けています。
キヤノンMJグループは、自社開発のセキュリティ製品だけでなく、国内および海外ベンダーのラインアップを取り揃え、長年にわたり蓄積してきた経験とノウハウをベースに、情報漏えいや標的型攻撃など組織内外の脅威に対する包括的なセキュリティソリューションの提供を通じ、皆さまにとって「安心・安全なIT環境」の構築に貢献します。

キヤノンMJでは、NIST（米国国立標準技術研究所）が定義する「サイバーセキュリティフレームワーク」を参考に、これまでの防御だけでなく、インシデント発生を前提にした、5つの備え（「特定」「防御」「検知」「対応」「復旧」）を提案しています。
これは、セキュリティツールの導入だけではなく事前と事後の対策により、サイバー被害の拡大を未然に抑える、という考え方をもとにしています。サイバー攻撃手法に対する最新のセキュリティ対策に基づき、「情報セキュリティ10大脅威2018」の組織におけるセキュリティリスク1位である「標的型攻撃」への対策のほか、マルウェア対策、情報漏えい対策など、あらゆるセキュリティリスクをトータルで解決します。

標的型攻撃メールによるマルウェア感染対策の製品として「ESET Endpoint Protection」シリーズは、マルウェアの検出・駆除のほか、それらが仕込まれた悪意のあるウェブサイトへのアクセスを遮断します。また、各種マルウェアの検出状況や感染状況を把握し、メールで管理者へ通知することで、インシデントを早期に検知することができます。
さらには、マルウェア感染時の対応として、キヤノンMJグループは迅速かつ適切な対処に役立つレポートを作成する「マルウェア解析サービス」を提供しています。これは、企業内で発見したマルウェア感染の有無を確認する方法や被害状況の調査方法、感染時の復旧方法などの情報を速やかに、かつ一括で取得することができるサービスです。レポートにはインシデント対応や社内報告のために必要な情報も記載されているためセキュリティ面の充実だけではなく、システム管理者の業務効率向上にも貢献しています。
こうした取り組みが評価され、キヤノンMJグループのキヤノンITSは日経コンピュータが企画・実施する「顧客満足度調査 2017-2018」のセキュリティ対策製品部門において、5年連続の1位を獲得しています。