このページの本文へ

ネットワークカメラを活用した社会課題解決

自然災害や少子高齢化、働き方改革などが大きな問題となりつつある昨今、解決すべき課題も多様化・複雑化しています。その一助になることを目指して、キヤノンMJグループはネットワークカメラを起点とした映像ソリューションを展開していきます。

多様なソリューションを提供する体制

キヤノンMJは、ネットワークカメラのグローバルリーダーであるアクシスコミュニケーションズ社、ビデオマネジメントシステムベンダー大手のマイルストーンシステムズ社をキヤノングループに迎え入れるとともに、各分野で高い技術や知見を持つアライアンスパートナーとの協業によって、「見守る」にとどまらない映像ソリューションによる新たな価値を提供していきます。カメラを中心とした「イメージング技術」と「ネットワーク技術」、そしてそれらを制御する「映像管理技術」の3つに加え、パートナー各社の商材・サービスを最適な組み合せでインテグレーションすることで、生産性向上やマーケティングへの応用など、さまざまな領域において用途が広がり、社会課題の解決や新たな価値の提供に貢献しています。

「監視」の用途を超え、課題を解決するためのソリューションへ

近年、街頭や駅、店舗などにおいて、監視・記録を目的としたネットワークカメラの普及が急速に進んでいます。それと同時に、ネットワークカメラで記録した映像の活用用途も大きく広がり始めています。ネットワークカメラは、単なる安心・安全を見守るための機器からマーケティングへの応用や生産性向上など、課題解決のためのシステムへと進化しています。キヤノンMJは、「ネットワークカメラを活用した社会課題の解決」を目指し、新しい映像ソリューションの提供を進めています。カメラやIoTデバイスの情報を一元的に管理する「映像管理基盤」を提供することに加えて、最先端の映像解析技術を用いることで、映像情報を活用した人数カウント、年齢や性別の推定など、マーケティングに必要な情報の可視化も実現しました。

多人数カウント技術
ネットワークカメラ VB-M44

ネットワークカメラの活用で自然災害の被害を未然防止

サーマルカメラ(温度アラームカメラが異常を検知し、アラームを配信)

地震や洪水、台風、津波など、突発的な自然災害は予測することが困難で、近年、その脅威はさらに増しています。キヤノンMJは、深刻な被害への対応策として、自然災害による被害の未然防止に貢献するべく、映像ソリューションを提案しています。「何があったのか」を記録するだけではなく、「なぜそれが起こったのか」「起こる前に予防する」ことにより、皆さまの安全確保をサポートします。
例えば、河川や用水路の氾濫時、水位が危険域に達した際には、携帯電話の通信網を活用し、高解像度カメラと水位センサーとの連携でアラームを監視室に通知します。近年の異常気象により増加する土砂災害に対しては、土砂に水分が入っていく過程で変化する土の性質に着目。水分量センサーと高解像度カメラの連携を通じて危険を「見える化」し、スピーディーな避難勧告を促します。また、日本において多く存在する活火山に対し、その災害対策として映像と温度に異常があった場合にアラームを発信する温度アラームカメラを提案しています。24時間温度を感知できることから、常に危険を察知するための手段として期待されています。

活用事例

介護職員の負担を軽減し、介護現場のさまざまな課題解決に貢献

超高齢社会の中、要介護者は増加の一途をたどっています。相反して、介護業界は深刻な人手不足に陥っているというのが現状です。限られた従業員で介護施設の入居者に安心な暮らしを提供するためには、入居者に向けられたネットワークカメラを活用した映像ソリューションが有用です。これによって、従業員の負担軽減はもとより、施設運営をめぐるさまざまな問題の解決を実現します。
介護施設入居者の徘徊・行方不明対策としては、顔認証技術により、徘徊を未然に検知して事故や行方不明を回避します。また、不審者の顔を事前に登録しておくことで不審者を検出し、警備員に通知して安全を守ることが可能です。
映像内の動体をシルエット表示する技術(カメラ映像の人物をシルエット表示加工して、プライバシーを保護する技術)を用いて、個人情報を保護しながら事故が多く発生しがちな居室や廊下をモニタリングし、転倒事故の起こりやすい箇所を検証・対策して入居者の転倒事故を未然に防ぎます。
居室においては、ベッドセンサー、マットセンサーとネットワークカメラの連携により、離れた場所にいても映像で入居者の様子を確認できるため、突発的なアクシデントにも対応可能です。緊急時に限らず、何か異変があった際にはセンサーが作動するため少しの異変も見逃さないことに加え、そうした事例をシステム化し、今後の対策にもつなげています。

この記事に関するSDGs

  • 3.すべての人に健康と福祉を
  • 9.産業と技術革新の基盤をつくろう

関連ページ


サステナビリティについてのお問い合わせ窓口

キヤノンマーケティングジャパン株式会社 サステナビリティ推進部