もしもの備えと少しの勇気で救える命がある
キヤノンMJのAEDの取り組み
従業員の命を守る×AED
平均寿命が延び、「人生100年時代」といわれる現代の日本。しかしその一方で労働人口が年々減少し、将来の労働力確保や従業員の定着および活躍が求められています。
企業活動を支える最大の経営資源は従業員です。従業員の安全衛生や健康保持増進等に配慮した職場づくりが企業に求められる時代。突然の心停止に対する備えも、従業員への安全配慮のひとつになります。キヤノンマーケティングジャパン（以下、キヤノンMJ）は、いざという時の「救命対策」を支援しています。
救命率を向上する×AED
現在、日本では1年間に約7万人、1日に約200人、7.5分に1人が心臓突然死で亡くなっています。誰にでも起こりうる突然の心停止から救命するためには、一刻も早い心肺蘇生とAEDを用いた電気ショックが重要です。
キヤノンMJは、「救命対策」として全国の一般企業、また学校や公共機関にAEDを販売するとともに、CPR（心肺蘇生法）講習サービスを実施しています。さらに、公益財団法人 パブリックリソース財団との共同による「AED・地域あんしん基金」の設立、効率施設や福祉施設へのAEDの寄贈、啓発のためのポスター発行など、AEDとCPR（心肺蘇生法）の普及と教育に努め、救命率の向上に貢献しています。
この人々の安全を守るキヤノンのAEDの取り組みの根底には、医師でもあったキヤノンの創業者・御手洗毅のDNAが脈々と受け継がれています。
引き続きキヤノンMJはヘルケア事業の強化に取り組み、さらなる安心・安全な社会の創出に貢献していきます。
日本AED財団からの声
突然の心停止からの救命は、とにかく時間との勝負です。心停止後、電気ショックが1分遅れるごとに救命率は10％ずつ低下します。どこで倒れても心停止からおよそ5分以内にAEDで電気ショックを与えられる環境をつくることが目標です。これを実現するために、（1）AEDの適正な配置、（2）AEDの設置情報の共有、（3）AEDを現場に届ける仕組み作り、（4）学校教育、主にこの4つの取り組みが必要だと考えます。
（1）については、日本社会に合ったAEDの設置・管理・運用の基準作りを目指しています。（2）については皆さまからの情報を集めて日本全国のAEDの設置箇所を表示する「AEDマップ」を、（3）についてはスマートフォン、ドローンなどを活用してAEDを現場に届けるシステムをそれぞれ準備中です（ドローンについては実験の段階）。（4）については、2015年から小学校にAED・救命教育の副読本を無償提供し、2017年度は20万人の子どもたちに教材を届けることができました。
AEDは使える人が広がってこそ多くの人を救うことが出来ます。キヤノンの皆さまには、AEDの普及に大きく貢献していただけると期待しています。というのも、AEDは従来の医療機器とは異なり、病院ではなく広く市民や一般企業の人たちに、設置し、使用してもらうものです。だからこそ、一般のマーケットにカメラやコピー機などを広げ、大企業へと成長したノウハウやネットワークを生かし、AEDの使用が当たり前となる社会の実現にぜひ力を貸していただければと思います。
この記事に関するSDGs
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3.すべての人に健康と福祉を
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