キヤノンMJグループのマテリアリティ

当社グループのさまざまなステークホルダーの要望を整理した上で、事業に関わるリスクと機会を分析し、サステナビリティ推進委員会での議論を通じて6つのマテリアリティを策定しています。

2023年のマテリアリティの主な取り組みは以下の通りです。
環境については、カーボンニュートラルの実現に向けた2030年中期環境目標値をSBTiの基準に即し更新し、本社・自社ビルを含む5拠点の使用電力の実質再生可能エネルギー100％を実現しました。また、2030年中期環境目標の一つとして掲げている「再資源化率99.9％以上」を維持するためのリスクを洗い出し、それに対する対策を確定し、実行しました。人権については、人権デュー・デリジェンスの一環として、優先的に取り組むテーマを特定し、各テーマに応じた対応策を決定しました。リスク・クライシスマネジメントについては、全社リスクマップと連動するKPIを設定し、社員教育やサイバー攻撃訓練などに取り組みました。さらに、健全なガバナンス推進への取り組みとして、女性の社外取締役を1名選任し、取締役会の多様性を確保するとともに、2024年1月に特別委員会を設置、また指名・報酬委員会の社外取締役を過半数選任しました。

各マテリアリティに対する取り組みは横断的で多岐にわたるため、サステナビリティ推進委員会を中心として、経営会議傘下の「人材戦略委員会」「リスク・クライシスマネジメント委員会」「品質向上委員会」や、人事、調達、法務など社内関連部門と連携しています。また、取り組みの進捗状況をサステナビリティ推進委員会にてモニタリングし、計画に対する実行状況やギャップを把握し、計画を定期的にアップデートしています。

2024年は、設定したKPIに沿って施策に取り組むことに加え、スコープ3の削減や人権対応に向けたサプライヤーとのエンゲージメント強化、人的資本における高度IT人材のスキル可視化に伴うKPIの策定・実行に取り組んでいきます。