人材育成

キヤノンMJでは、性別、年齢、学歴にとらわれず、仕事の成果や意識、行動に対して公平・公正に評価を行うことを基本方針としております。人材育成も同様の考えのもと、全社員向けのITリテラシー教育や各階層別教育等を用意しており、主体的に取り組む社員に対して、フェアに教育の機会を設けています。
また、2021年からは長期経営構想に掲げた人材の高度化を実現するために、「人材のありたい姿」を定義し、積極的な人材育成に取り組んでいます。

キヤノンMJでは全職種共通の基礎教育と各分野での専門性を高め部門を牽引する人材を輩出するための教育を行っています。

「学ぶ・挑む・変わる」を目指す行動変容として、「自律的に学習」し、それを活かして「新たな仕事にチャレンジ」し、その結果として「何かを変える・あるいは自らが変わる」、というサイクルを目指しています。新入社員研修や各階層別研修は、変化のタイミングを挑むチャンスと捉え、マインドセットとスキルインプットを行います。これらは、「考える力・実行する力・人を巻き込む力」を段階的に定義した人材育成体系をもとに実施しており、ロジカルシンキング・マーケティング・会計・戦略などのビジネススキルに加えてデザイン思考やキャリア教育、人材育成などを段階的に習得できるようにしています。このほか、資格取得支援制度や通信教育、eラーニングなど学びの場を多彩に取り揃え成長を支援しています。また、ITスキル強化に向けて、ITパスポート、DX検定・DXビジネス検定の全社一斉受検を実施したほか、データの取り扱いに特化したデータリテラシー教育の全社員受講などに取り組んでいます。

研修は、ステージアップした際のトランジション（移行）を支援する階層別研修と、社員のスキル向上を目的とした全社員教育があります。階層別研修では、求められる役割や行動、スキルを明示し、具体的なありたい姿を目指します。全社員教育では、誰もが三自の精神を発揮して自己研鑽が図れるよう、ビジネススキル向上を目的とした通信教育やDX教育メニュー等を会社として多数用意し、社員一人ひとりの自己研鑽を後押しし、学び続ける風土醸成に取り組んでいます。

具体的に身に着けたい力としては、考える力と実行する力さらに人を巻き込む力が重要と考え、それらを、キヤノンMJとして求めるスキルに表現して体系化しています。
これにより、自らの位置けを確認するとともに、入社してからの成長をイメージできるようにしています。個々のスキルは、研修などで理論を学び、日々の実践でトレーニングすることで習得し、ひいては組織の力として発揮することを目指しています。

次期経営人材は、社長を議長とし社外取締役と社内取締役で構成された指名・報酬委員会で決定されます。また、その候補者となる人材の育成については、常設されている人材戦略委員会において議論されます。重要ポジションへの任用や選抜研修への参加など具体的な検討が行われ、長期にわたる経営人材育成の仕組みを構築しています。

将来の経営人材候補として多様な人材を育てるために、部課長職を対象とした選抜研修を実施しています。部長クラスの選抜であるQuorum12を2014年から開催し、経営スキルを磨くことに加え、人間力の向上も図っています。一例として、リベラルアーツを取り入れることで多様な視点や柔軟な思考を目指し、「感度」「感性」に磨きをかける取り組みを行っています。
さらに、2019年からは人材の早期育成を目指して課長クラスのQuorum15を開講しました。ビジネススクールでの他流試合や地方創生のフィールドワークなどを通して鍛錬しています。
いずれも、研修後は未経験のポジションへのアサインを行うことで幅広い知見と多様性のある人材育成を実現しており、将来の人材選抜の一役を担った実践的な仕組みとして機能しています。

2022年からは事業戦略に基づく職種別人材の定義と人数の可視化を行い、教育を実施しています。職種別に人材をレベル1～5のレンジで定義し、レベル4、5については高度なスキルを有する人材と位置付け、目標人数を明確にした上で、その育成に取り組んでいます。中でもITソリューション人材の獲得と高度化に注力しています。

採用においてもITソリューション事業の強化に向けた人材の獲得に重点を置いています。
2022年から開始した「ITビジネスプランナー」という新職種の採用はその取り組みの一つであり、データリテラシーや事業構想の素養を持つ人材の増強を進めています。また、事業拡大に向けた重要テーマを早期に実現するために、キャリア採用にも力を入れています。この数年で採用全数におけるIT関連人材の割合は増加しています。特に、新たな価値創造に向けた取り組みとして事業責任者も外部から招聘しています。2018年以降、新規事業やITソリューション関連事業等において10名の多様性ある人材が加わり、事業を牽引しています。
さらに、継続したITソリューション事業の拡大に向けて、ITソリューションパートナーへの出資を通じ、人材をより安定的に確保できる体制を推進しています。

SI事業に関わる人材を中心に、ITスキル標準（ITSS）に基づいた人事制度を敷き、それぞれの職種に要するスキルの研修や資格取得の支援などを通し人材の成長を支援してきましたが、近年ではITSSの枠に収まらない役割も増えています。2022年末に経済産業省がデジタルスキル標準（DSS）を制定したことが示すように、これまで定義されていなかった人材が世の中に必要とされていることがわかります。キヤノンMJでは、事業戦略に基づく職種別人材の定義と人数の可視化を進める上で、DSSも活用し、ITソリューション人材の高度化に取り組んでいます。

キヤノンマーケティングジャパンでは、「社員が自律的に自らのキャリアを考え、目指すべきキャリアに向けて主体的に業務に取り組むことによる働きがいの向上と、自律した社員により活性化された組織風土の醸成」を目的に、社員のキャリア形成支援に取り組んでいます。
上司・部下間による定期的なキャリア面談のほか、専任のキャリアコンサルタント（国家資格保有）によるキャリア相談の実施、また階層別、年代別のキャリアセミナーを開催し、社員のキャリア自律の実現を支援しています。

社内キャリアコンサルタントとのキャリア相談

年代別キャリア研修と、社内キャリアコンサルタントとの個別面談

部下支援のための管理職向けキャリア研修と、社内キャリアコンサルタントとの個別面談

職場の上司とのキャリア面談

自らのキャリア形成を積極的に考えることも大切です。キヤノンMJグループでは、新しいポジションに果敢にチャレンジすることを促すとともに、グループ内における人材の活性化を図ることを目的として、社内公募制度「JOBS（Job Opening Bulletin System）」を実施しています。また、“自らの意志に基づいた挑戦の機会”を提供する「社内FA制度」の運用もスタートしました。

将来のグローバル人材を輩出するために、アジア地域において現地の言語や文化・商習慣に精通したプロフェッショナル人材を育成することを目的として、若手人材をキヤノングループの海外現地法人拠点に派遣し、現地で語学研修や実務研修を行う「海外（アジア）トレーニー制度」を実施しています。これは、キヤノン株式会社における研修プログラムのひとつであり、グループの制度利用者が将来の有力な海外出向者候補となることを目指しています。