巧妙化する脅威に対し柔軟に対応する
「デジタルセキュリティソリューション」が、
お客さまの課題解決に貢献

以前より情報セキュリティ対策の重要性がうたわれていますが、標的型攻撃やフィッシングなど情報セキュリティに対する脅威が収まることはありません。
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が毎年発表している「情報セキュリティ10大脅威」でも、組織向けでは「標的型攻撃による機密情報の窃取」が5年連続でトップになっており、個人向けに関しても「フィッシングによる個人情報の詐取」が長年上位に入り続けています。
陳腐化しているといってもよい標的型攻撃やフィッシングですが、実際効果があるからこそ攻撃者によって陳腐化するほど使われ続けているともいえます。背景には、自動翻訳などの技術進歩によるメールやWebサイトの内容の洗練があり、最近では普通のメールと詐欺メールの見分けがつきにくくなっています。対策ツールなどを導入していても、こうした攻撃の最新動向に注意を払う必要があります。

組織に関しては「サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃」にも注目すべきです。DXが推進される中、大企業の発注先となる中小企業も電子化が進み、電子的サプライチェーンに組み込まれていますが、費用や人材などの問題から、十分な情報セキュリティ対策が行えていないケースも少なくありません。対策が不十分な下請けの中小企業は攻撃者にとって狙いやすい弱点になるため、そこを足がかりに大企業への攻撃が行われるという状況にあります。

さらに近年は、働き方改革やコロナ禍の影響などでテレワークや在宅勤務といった多様な働き方の普及が進み、新たな脅威が生まれています。
例えば、自宅のインターネット回線を介して会社のシステムに接続したり、私物のデバイスを仕事に使ったりすることが増え、以前であれば「仕事」と「プライベート」で分かれていたITも今は地続きになっています。急速なIT環境の変化に合わせ、情報セキュリティ対策もアップデートが必要なのです。